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大きな損害が出る『工場火災』

こんにちは!レスキューナウ ブログ担当です。

乾燥している日が続き、火災が発生しやすい季節となりました。

特に、企業にとって『工場火災』のリスクはとても大きいです。

一企業の問題に留まらず、サプライチェーン全体に大きな影響を与えることも珍しくありません。

そこで、企業がBCPを考える上で無視できない『工場火災』についてまとめました。

※工場火災についてPDF資料をダウンロードしたい方はこちらをクリックしてください。


この記事の目次[非表示]

  1. 1.2021年の工場火災の発生件数とは
  2. 2.2021年に発生した工場火災を産業別に分類
  3. 3.工場火災の原因とは
  4. 4.生産設備ごとに千差万別のリスクと向き合う
  5. 5.工場火災が発生した場合の影響は?
  6. 6.実践的な防災訓練をサポート!

2021年の工場火災の発生件数とは

レスキューナウが覚知した全国の工場火災の件数を月別にまとめました。
工場火災は、一般の火災とは異なり、季節に関係なく一年中発生していることが伺えます。

1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
24件
22件
32件
39件
29件
35件
32件
34件
21件
24件
26件
36件

※1 大地震、台風などの大規模災害により発生した事象は除く

※2 工場火災の情報配信についてご興味のある方は、「レスキューWeb」をご覧ください。
    レスキューナウが覚知次第、タイムリーにメール等でお知らせするサービスです。


2021年に発生した工場火災を産業別に分類

2021年の工場火災を産業別に分類しました。
月当たり6件以上の工場火災が発生している産業もあります。

・建設、工事 21件

・資源、化学 45件

・ライフライン 9件

・機械 55件

・食品 30件

・廃棄物処理 77件

・その他、不明 117件


工場火災の原因とは

消防庁が公表しているデータによると、工場火災の8割が作業場・工場部分で発生しています。

さらに細かく発火源別に見ると「熱せられた金属」、「切削・衝撃等の火花」、「配線・配線器具類」、「電気機器」、「溶接機・溶断機」の順に多くなっています。

ただ、発火源が不明な場合も非常に多く、工場火災の原因が多岐にわたり、調査自体も困難であることが伺えます。

もっとも工場で製造している製品は企業により多種多様であり、生産設備ごとに独自の出火リスクを抱えています。


生産設備ごとに千差万別のリスクと向き合う

工場の防火対策を考える場合、まずはそれぞれの工場が抱える固有の出火リスクを把握することが重要です。​​​​​​​

消防庁が定める法規に則ることはもちろん大事ですが、それだけでは固有の出火リスクへの備えは十分とは言えません。

すでに取り組まれていることとは思いますが、各工場が抱えるリスクに沿った対策や訓練を実施することが必要です。


工場火災が発生した場合の影響は?

万が一工場火災が発生してしまった場合、どのような影響が発生するのでしょうか。

 ①大事な従業員が重軽傷を負ってしまう

 ②生産設備などの事業継続に欠かせない財産が失われる

 ③製品・サービスの供給不可による業績悪化や取引先離れ

 ④ステークホルダーからの信用低下

 ⑤部品の供給不足が発生し、サプライチェーン全体の生産量の低下

 ⑥近隣住民などへの対応、補償


実践的な防災訓練をサポート!

工場では、出火リスクの把握や危険予知(KY)活動、定期的な訓練を実施していると思います。

ただ、「シフト制のため、夜間・早朝勤務者が訓練に参加しづらい」というご相談であったり、
「こまめに訓練を実施したいが、あまり時間を取れない」というご相談を頂くことも多いです。

そこで弊社では、短時間で実施できる訓練メニューや訓練用の動画素材などをご提供しています。
また、自社・取引先工場での火災を想定した災害対策本部向け訓練もサポート可能です。

個社ごとのご要望に応じて対応しておりますので、まずはお気軽にご相談くださいませ!

  アドバイザリーサービス(訓練支援) | 株式会社レスキューナウ レスキューナウでは、全従業員向けの防災訓練だけでなく、部署・役職に応じたさまざまな訓練メニューをご用意しております。 自衛消防隊、災害対策本部、役員などのそれぞれの役割に応じた訓練を経験豊富なアドバイザーがお手伝いします。 株式会社レスキューナウ


 株式会社レスキューナウ
レスキューナウは設立から20年以上「危機管理×情報技術」に取り組んできた、
災害対応・BCPの専門企業です。
現在も「情報配信サービス」「危機管理サービス」「防災備蓄品」の3つの事業を軸に、
皆様の災害対応・危機管理に関する課題解決のサポートをしています。

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