熱中症警戒アラートとは

熱中症警戒アラートとは

熱中症警戒アラートとは、環境省・気象庁が熱中症予防対策のために発信している情報です。

熱中症の危険性が極めて高くなると予想された際に、危険な暑さへの注意を呼び掛けています。

2020年に関東1都6県で先行スタートした後、2021年に全国で開始されました。

熱中症警戒アラートの基本情報

「暑さ指数」ってなに？

暑さ指数（WBGT）とは、①湿度、 ②日射・輻射(ふくしゃ)など周辺の熱環境、 ③気温の３つを取り入れた指標です。

気温が高くても湿度が低ければ涼しく感じたり、気温がそれほど高くなくても湿度が高いと暑く感じることがあると思います。

実際、最高気温の上昇と熱中症搬送人数の増加は必ずしも比例しないのに対して、厚さ指数の上昇とは高い相関関係があることが分かっています。

そのため、熱中症警戒アラートでは、「最高気温」ではなく「暑さ指数」を用いています。

なお、暑さ指数の目安は下記の通りです。

• 21〜25℃・・・注意（積極的に水分補給）
• 25〜28℃・・・警戒（積極的に休憩）
• 28〜31℃・・・厳重警戒（激しい運動は中止）
• 31℃以上・・・運動は原則中止
• 33℃以上・・・熱中症警戒アラート発表

※熱中症警戒アラートが発表されていない注意や警戒のレベルでも熱中症による死亡事故は起きています。熱中症警戒アラートが発表されていないから安全というわけではないこともご留意ください。

熱中症警戒アラートが発表された場合

情報共有および注意喚起

熱中症警戒アラートの情報を社内で適切に共有し、関係者に注意喚起を行う。
また、熱中症と思われる症状や応急救護の方法を周知徹底することも重要です。

労働環境の温度・湿度を下げる

冷房や扇風機・換気設備などを活用してオフィスや作業場の温度管理を行う。
屋外の場合は、遮蔽物の設置や涼しい休憩スペースを用意する等を行い、出来る限り熱中症のリスクを下げる取り組みが重要です。

こまめな休憩を取らせる

普段よりもこまめな休憩時間を設定し、体温調節や水分補給を行う時間を確保する。
従業員各自の判断に任せるのではなく、必ず全員が休憩するようルール化してしまうことを推奨します。

従業員の体調を定期的に確認する

熱中症警戒アラートが発表されているような日は、定期的に体調チェックを行い、従業員の状態を把握しておくことも重要。

また、一番最初に異変に気付くのは一緒に働いている仲間であることが多いです。職場の人同士で体調をチェックしあい、体調が悪そうな人がいた場合は適切な対応を取りあえる環境をつくりましょう！

熱中症警戒アラートが発表される前にすべきこと

熱中症リスクの啓蒙

日頃から熱中症リスクについて啓蒙する等の活動も重要です。

従業員ひとりひとりが無理をせず、お互いの異変に気付けるよう、しっかりと研修などを実施しておきましょう。

〈参考となるサイト〉

• 環境省「熱中症予防情報サイト」
• 厚生労働省「働く人の今すぐ使える熱中症ガイド」​​​​​​​

休憩ルールの作成

熱中症警戒アラートが発表された場合の休憩ルールなどを作成しておき、従業員が安心安全に働ける環境づくりを行う必要があります。

〈休憩時間の目安〉

• WBGT基準値から1℃超過・・・1時間あたり15分以上
• WBGT基準値から2℃超過・・・1時間あたり30分以上
• WBGT基準値から3℃超過・・・1時間あたり45分以上

※3℃以上超過する場合は、作業中止が推奨されています。

〈水分補給量の目安〉

作業時に大量の発汗がある場合には、体重減少量(発汗量)の7～8割程度の補給が目安です。

また、体内の塩分やミネラルが失われている状態で水だけ補給してしまうと、塩分・ミネラル濃度が余計低くなり、熱中症を引き起こす可能性があります。

水分補給は水ではなく、塩分濃度0.1～0.2%程度のスポーツドリンク等を摂取することが薦められています。

熱中症警戒アラートの発表状況

2021年の発表状況

2021年は、全国で合計613回（東京７回、愛知21回、大阪１回）も発表されています。

2022年の発表状況

2022年は、全国で合計889回（東京10回、愛知13回、大阪13回）も発表されています。

2023年の現況

2023年は7/21時点で合計189回（東京6回、愛知7回、大阪2回）発表されています。

※7/21時点の発表回数です。

2023年8月以降の予想

今年はチベット高気圧と太平洋高気圧が張り出してくる影響で、10年に1度クラスの高温になると予想されています。

8月、9月も猛暑日が続く可能性が高いため、例年以上に熱中症警戒アラートを注視しておく必要があります。

最後に

企業が熱中症対策を実施すべき理由や、対策を怠った場合の法的リスクについては、「熱中症と安全配慮義務」 をご覧ください。

なお、熱中症警戒アラートは、下記サービスにてリアルタイム配信しています。
「imatome（イマトメ）」は、オフィスや作業場の周辺で発表された熱中症警戒アラートをリアルタイムに配信。その情報を基に、対象となる従業員へ安否確認を実施することも出来ます。