BCPにおける大雪対策

こんにちは。レスキューナウです。

企業として冬になると心配なのが大雪。企業のBCPを考える上で欠かせないテーマです。

今回は大雪が発生する条件や、大雪によって発生する災害がどんなものか、そして企業ができる大雪対策をご紹介します。

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大雪が発生する条件

大雪が発生しやすい気候条件

日本海側の地域で雪が降りやすいのは、西高東低の気圧配置のときです。このときは雪雲の高さが低いので山脈を超えて太平洋側までは来ません。

太平洋側の地域で雪が降りやすいのは、西高東低の冬型の気圧配置が緩んでくるときです。低気圧が南海上を通過する際に雪を降らします。

暖冬は大雪になりやすい

暖冬の年は気温が高いので、冬型の気圧配置が緩んだ状態であり、南海上を通過する低気圧が多くなるので、普段降らないような太平洋側の関東地方で大雪になる可能性があります。

雪による災害

雪によって被害が発生するいくつかのパターンをご紹介します。

除雪中の事故

会社によってはエントランスや敷地内の除雪を自社で行う場合もあるかと思います。

都心部など普段あまり雪に慣れていない地域で大雪が降った場合、除雪に慣れていない人が除雪をするケースが大半ではないでしょうか。

大原則はムリせずできる範囲で除雪を行うことです。滑りにくい靴を履き、手袋や帽子などで体を保護し、スコップが同僚や通行人にあたらないよう十分注意しましょう。

また、作業していると暑くなるのでこまめに衣服を調整しましょう。汗をかいたまま屋内と屋外を行き来すると、温度差から「ヒートショック」に繋がることもあるので注意が必要です。

雪道で起こる事故

雪が降る日の前後、もちろん気温が低い日もそうですが、路面の凍結によって事故が引き起こされます。踏み固められ、溶解と凍結が繰り返された氷雪や夜間に道路の色と一体化して見えてしまい気づきにくいブラックアイスバーンは大変危険です。

冬用タイヤをつけない状態では、たとえ急ぎの業務があったとしても車の運転は控えるように社内で注意喚起が必要です。交通規制により冬用タイヤのほかタイヤチェーンの装着が必要な場合もありますが、練習しないと取付に苦労します。

毎年雪用タイヤやチェーンを未装着の車がスタックし、立ち往生の発生原因になっています。もしも自社の車が原因で通行止め等が発生した場合、社会的信用を損なう危険性もあります。

なんらかの理由で立ち往生したり、車内に閉じ込められてしまった場合の知識と備えも必要です。社内に非常食や簡易トイレ、エマージェンシーブランケットといった備えをするのもいいでしょう。

雪が積もった場合に排気ガスが車内に逆流しておこる一酸化炭素中毒などの事故を防ぐため、エンジンを止めるか、難しければ排気口付近をこまめに除雪するよう指導するのも効果的です。

交通網の遅延、寸断

大雪の影響で道路が寸断されたり、鉄道が遅延・運休する可能性があります。

予定していたアポイントをリスケする必要が出てくるかもしれませんし、イベントなどは中止にせざるを得ない状況も生じます。

交通が乱れると物が届かなくなるので、サプライチェーンにも大きな影響を与えます。

そして、そもそも従業員が出社できないので、生産ラインがストップします。これもサプライチェーンに大きな打撃を与えます。

最近では鉄道会社が数日前から「計画運休」を発表したり、道路も事前に交通規制が予告されるケースが増えています。

鉄道会社や高速道路の管理会社のホームページなどこまめな情報収集をお勧めします。

停電・ネットワーク障害

大雪の影響で電柱や送電線に支障が生じて停電が発生する場合があります。停電になると通信会社の基地局も停電するので、通信障害が発生することもあります。

携帯電話などの連絡手段が使えなくなる他、業務システムが使用できないことで、業務が止まってしまうことも考えられます。

エアコンなど電気を必要とする暖房器具も使えません。

ほかにも、オフィスのセキュリティが動かず出社しても入室できないなどのリスクも生じます。

BCPにおける大雪対策

大雪に備えて企業はどんな対策ができるのでしょうか。
大雪で被害が出ていたとしても事業を継続していくために必要なことをご紹介します。

防災備蓄品を準備する

大雪に備えて社内や社用車内に準備しておくと役に立つ物をいくつかご紹介します。

・雪かき用のスコップ等

・通気性のあるレインスーツ、長靴等

・通路の滑り止め（長いシート等）

・融雪剤、塩（散布する面の素材、材質に注意）

・備蓄用の食糧、水

・毛布またはエマージェンシーブランケット

・車載用の防災備蓄品セット

など。

これら以外にも停電・通信障害を想定して、

・モバイルバッテリー

・ポータブル電源

・蓄電システム

・ラジオ

・ライト

・IP無線

・衛星電話

が用意できていると安心できます。

ちなみにレスキューナウも防災備蓄品オンラインショップを運営しているのでぜひチェックしてみてください。

防災カードを作る

テレワーク化が進んでいる中、大雪の非常事態に社員同士で連絡がとれなくなってしまうと業務がストップしてしまいます。大雪で通信が途絶えてしまうと、社員一人一人が次にどんな行動をとったらいいのか指示を出すことができません。

そこで「いざというときに必要な情報」を常に携帯できる「防災カード」を作っておくと安心です。

▼防災カードについての詳細はこちら

必要な情報を集める

顕著な大雪に関する気象情報

アメダス地点などで短時間に顕著な降雪を観測し、交通障害が大規模化・深刻化するおそれが高まってきている状況になると、気象庁から「顕著な大雪に関する気象情報」が発表されます。

新潟県、富山県、石川県、福井県、山形県、福島県に加えて、2021年からは滋賀県、京都府、兵庫府、鳥取県、島根県、岡山県、広島県も対象地域になりました。

▼顕著な大雪に関する気象情報についての記事はこちら

自社への影響度の高い大雪に関する情報

雪が降る範囲は時間によって変化するので、その積雪が自社の拠点がある場所に影響するのか・しないのかをリアルタイムで把握しておくことが重要です。それによって事業所への指示も変わってくるのではないでしょうか。

そこで、地図上で雪の情報を確認し、事業所周辺の降雪・積雪状況を把握するために役に立つのが気象庁の「今後の雪」情報です。

ただし、停電・通信障害・道路や鉄道の状況は載っていないので、それらの情報もまとめて状況を把握したい方は別のサービスやツールの導入を検討すると良いでしょう。

▼災害・危機情報を地図上でまとめて確認できる「レスキューWeb MAP」の詳細はこちら

まとめ

今回は大雪による災害や、企業が取り得る対策についてご紹介してきましたが、いかがだったでしょうか。

大雪による被害は、物流の停滞や通勤困難など、企業活動に直結するリスクです。しかし、備蓄品の確保や正しい情報の取得方法を確立しておくことで、その混乱は最小限に抑えることができます。

自然災害をコントロールすることはできませんが、被害を減らす準備は今すぐにでも可能です。今回ご紹介した対策をヒントに、ぜひ自社の雪害対策をアップデートしてみてください。

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